ラウンジを学習しよう

節電効果の絶対的なガラス窓

今年の夏は、節電に力を入れたの夏だった。そして、冬も節電を続けてみようと努力している。しかし、夏よりも電気を使用して私の家でどのように節電ができるか考えて当たり前の工夫をしている。やっぱり部屋が寒くなるのは、窓から入り込む冷気。窓ガラスの対策が効果絶大なのに、ホームセンターでシートを購入して貼ってみた。どれだけ温かいものを。節電効果の絶対的なガラス窓の対策を周囲に助言した。
子供の頃は、窓ガラスを割ってしまい、ガラスの修理店に要求するということが時々あったが、最近はそんなことはなくなってしまった。私が子育てをしている間にもガラスを割って修理店に頼んだことは一度しか記憶にない。室内ドアに付いている装飾ガラスを、何かをぶつけて割ってしまったのだ。その時は、電話帳で近くのガラスの修理店を探してお願いした。最近のガラスは丈夫になっているのだろうか。
　日本駐車場開発と三菱地所は４月１日から、東京・丸の内の新丸の内ビルディング地下１階に、駐輪場併設のランナーサポート施設「ＭＡＲＵＮＯＵＣＨＩ　Ｂｉｋｅ＆Ｒｕｎ」をオープンする。

　増加する自転車通勤者と、皇居を走るランナー向けの施設。シャワーやロッカー、更衣室などを設けるほか、71台分の駐輪スペース、バイクメンテナンスやチェーンアップの専用ピットを併設する。

　料金は、ビジター利用１回当たり800円、駐輪場（契約のみ）は月額１万7000円。

　国土交通省は２月９日、中古住宅・リフォーム市場整備に向けた政策プランを検討する中古住宅・リフォームトータルプラン検討会（座長＝高木佳子・弁護士）をスタートした。今後、国交相が指定する住宅専門の保険会社（保険法人）が提供する中古・リフォーム用瑕疵保険制度の拡充や融資・税制・補助などの支援措置、インターネットを利用した事業者情報の公開など、具体的な施策を検討。2011年６月下旬をメドに取りまとめ、予算要求などに反映させる。

　トータルプランの策定は2010年６月に閣議決定された政府・新成長戦略に盛り込まれたもの。同戦略では、2020年までの目標として中古・リフォーム市場の規模倍増を掲げており、それに向けた具体策として挙げられた。

　アドパークコミュニケーションズ(平田実社長)は、不動産会社向けホームページ作成サービスツール「集客万来」のバージョン２を開発し、このほど販売を始めた。

　インターネットで効率よく集客し成約に結びつけるには、自社ホームページの充実が不可欠との観点から、バージョン２では８ステップにわたっていたホームページ作成の従前の手順を３ステップに大幅に簡略化した。

　１４４パターンの組み合わせの中からデザインテンプレートを選び、店舗情報の登録、スタッフ紹介といった一連の操作手順に従うと、３ステップでホームページを作成、開設できる。また、ＦＣ加盟店の利用を想定したテンプレートを用意したことや、物件ごとのホームページなど目的やターゲットにあわせたホームページも容易に作成できるのも特徴。

　同社では、引き続きテンプレート数を増やすと共に、ホームページの新設から運用に至るまで幅広く業務支援していくとしている。価格は月額6000円から（別途初期費用）。

　中古不動産ブランド「ＲＥＩＳＭ（リズム）」を展開するリヴァックス（東京都渋谷区）はこのほど、ワンルーム賃貸マンションシリーズの第11弾「ＲＥＩＳＭ−ｋｏｋｏ　ｆｏｒＲｅｓｔ００１／多摩川」のリノベーション工事を完了した。

　東急池上線の雪が谷大塚から徒歩４分、東急東横線・目黒線・多摩川線の多摩川から徒歩15分。築19年の物件を、レトロ家具や古木を用いてヨーロッパの古民家をイメージさせる内装に改修した。すでに申込みが１件入っているという。

　大和ハウス工業は２月９日取締役会を開き、大野直竹副社長が社長に昇格する人事を決めた。就任日は４月１日。村上健治社長は代表権のある副会長に就く。

　2011年度から始まる第３次中期経営計画に向けて経営体制の強化を図るため。

　大野直竹氏（おおの・なおたけ）＝1948年生まれ。1971年大和ハウス工業入社。住宅事業本部副本部長、大阪本店長などを経て2004年専務取締役、営業本部副本部長、東京支社長。2007年４月から代表取締役副社長、営業本部長。

　富士ゼロックスは９日、パソコン上で電子文書とスキャンした紙文書を管理できるソフトウエア「ＤｏｃｕＷｏｒｋｓ（ドキュワークス）」の最新版「ドキュワークス７．２」の販売を開始したと発表した。

　ソフトを使って共有した書類がパソコン画面上に表示されたトレーに積み上がっていくなど、発注書などの文書の受け渡しの状況が見やすくなる機能が追加された。ソリューション本部長の柳瀬努執行役員は「教育市場にも拡大し、年間３５万ライセンスを販売する同ソフトの売り上げを２０１１年度には約２割増やす」としている。

　同社は、米アップルのスマートフォン（高機能携帯電話）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」や多機能端末でも同ソフトが使えるアプリを無償で提供している。「他のスマートフォンや多機能端末向けのアプリも開発中」（柳瀬執行役員）という。

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　DKSHグループ（旧、日本シイベルヘグナー・2009年4月社名変更）は、日本と中国でのパーソナルケア・化粧品原料ビジネスの重点市場を強化する方針を明らかにした。

　世界のパーソナルケア・化粧品市場は、Beauty　and　Personal　care：Euromonitor　from　trade　sources／national　statistics
の公表によると、2009年現在で約28兆円規模とされ5年間で約35％拡大している。中でも日本市場は約3兆7000億円で全世界市場で2番目に大きく、また、中国は約1兆7530億円で同4番目にランクされている。DKSHグループでは、日本と中国でのパーソナルケア・化粧品の事業拡大を図るために今後5年間で売り上げを2倍にすることを目標に投資を促進する。（編集担当：小林南々穂）

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